YouTubeなどの動画に出てくるモデルが着用しているファッションアイテムって、とっても素敵に見えますよね。これ欲しいなと思った時に、すぐに検索できる方法があればと思ったことはありませんか？すぐにどんなブランドかどうかが分かれば検索しやすいですが、見た目だけではなかなか判断できない場合もあると思います。そんな時に便利なのが、Google pixel3のGoogleレンズを使った検索方法です。例えば、モデルが着用している靴を動画で見つけたとします。どこのブランドのどんな商品なんだろう？と思ったら、そのアイテムをクリックするだけで簡単に検索することができます。モデル着用アイテムはもちろん、SNSで見つけた素敵な家具などもこの方法で検索することができます。今までは、名前もブランドも知らなければ検索できない、出来たとしても似たようなブランドだけだったものが一気に調べることができます。調べたいと思った時にすぐに検索できるGoogleレンズは、とても便利です。

blackberryの最新機種「blackberry KEY2 RED edition」は、100台限定と言われているので気になる方は今すぐにチェックしてください。やっぱりこれだけ限定モデルと言われると気になるのがお値段ですが、税抜き価格の89,800円です。新型モデルということで安いとはいえませんが、最新機種を手に入れたい方、キーボード搭載のオシャレなスマートフォンを検討したい方にはこのくらいの価格は妥当といえるでしょう。ちなみに前モデルのblackberry KEY2の価格は、79,800円でした。デュアルカメラにキーボードが搭載されたモデルはこのくらいの価格が妥当なようです。カナダで作られたビジネス用スマートフォンというだけあって見た目もデザインもシンプルでおしゃれ、使いやすさを重視した点が人気です。ちょっと高いかなと思われた方もまずは機能性と使いやすさ、価格を含めて検討してみてはいかがでしょうか？

ポップアップカメラを導入したスマホ自体は珍しいわけではありませんが、ファーウェイが初導入すると思われることは、珍しいことなのです。今後ファーウェイが発売するであろう新スマホの「P smart Z」のリーク画像を入手したある記事を読みました。その記事の写真に写っているそのスマホはポップアップカメラを採用しているように見えました。もし採用していれば、ディスプレイからノッチやパンチホールを追い出すことに成功したはずです。そうなると今の時代にも乗っかっている為たくさん売れると思います。ファーウェイはカメラに注力をしているから、ポップアップカメラにしていなかったのは驚きですが、この流れに乗り今後もっと増やしてほしいですね。リーク画像だけでしたら色は3種類あり、黒、青、緑だと思われます。見た目もファーウェイらしいと言えばらしいし、今までのユーザーに離れられることもないでしょう。かくいう私も少し楽しみだったりしますから。

中国のファーウェイのサブブランドとなるドイツ部門が、プロトタイプのスマホを紛失したため、そのスマホを発見した者に対して、報奨金5000ユーロ（約62万円）の報奨金を送ると発表した。このプロトタイプのスマホは、5月21日にパリにて「Honor 20シリーズ」の発表を、同じブランドが発表する予定だったので、その可能性もあります。スマホ一つにこれだけ値が付く物なのか、と私も最初に思いました。だけれども、今の時代ではスマホはほぼ無くてならない存在です。その新機種ともなれば間違いなく売れるため、62万もそれと比べると安いのかもしれませんね。ただ、この発表はドイツ内でしか対応できないです。どうやら、開発者の誰かが地下鉄に乗った時に紛失したそうです。ドイツ内なので日本に住んでいる、私からしたらあまり関係ないかもしれません。しかし、報奨金まで出ると言うスマホには興味を惹かれますね。発表されたら、是非とも一度は見てみたいです。

私も記事を書いている為「オンラインストレージ」を利用しています。この仕事を始めるまでは、「オンラインストレージ」の使い方も知りませんでした。しかし、今使わなくても将来会社に勤めることになれば、少なからず触る事にはなると思っていました。今の時代は、スマホかパソコンで行う仕事があまりに多いからです。今回は社会人になるまでに知っときたい「オンラインストレージ」の使い方について書いていこうと思います。まずオンラインストレージとは何かについてなんですが、なにかを保存したい時に自分のスマホやパソコンではなく、インターネット上に保存するサービスのことを指します。私が主に使っている内容としては、「保存」と「共有」です。重すぎる内容をネットに保存したり、伝えたい内容をまとめて保存した後に誰かに共有したりする事です。機械音痴の私でもかなり重宝しているサービスなので、まだ触れた事ない人やこれから社会人になる人なんかは一度勉強することをお勧めします。

トヨタ自動車とNTTドコモは11月29日、5G（第5世代移動通信方式）によるロボット制御のトライアルを行ない、遠隔地間（約10km）を想定した実験環境の一部区間に5Gを活用します。トヨタが開発した第3世代ヒューマノイドロボット「T-HR3」を制御することに成功したと発表したのです。トヨタが2017年11月に発表したT-HR3は、トルクを制御する「トルクサーボモジュール」と操縦者の全身の動きを検知する「マスター操縦システム」を採用しています。T-HR3が受ける外部からの力を操縦者が感じながら操作できるようになっており、家庭や医療機関などさまざまな場面で人々の生活をサポートするパートナーロボットを目指して開発されているのです。そのためにはT-HR3とマスター操縦システム間で発生する制御信号の通信遅延をできる限り少なくすることが必要で、これまでは比較的通信遅延が少ない有線接続で実験を進めてきたのです。

パソコンとインターネットがあれば始められるウェブ会議は多くの企業が利用していますが、このウェブ会議にはどのようなメリットがあるのでしょうか？
ウェブ会議のメリットはファイル共有を用いた共同作業が可能となることやコスト削減、コミュニケーションの質が上がるということなどです。
ウェブ会議はパソコンのファイルを共有することができますので共同作業が可能になって円滑に進めることができますし、メールや電話で難しいコミュニケーションの質を上げることもできます。
コスト削減になるのは新たに機器を追加する必要がありませんし、他にも初期費用となるものがかかりませんのでコスト削減になります。
それに、オフィスに行く必要がありませんので交通費というコストを大幅に削減させることができますし、移動時間を有効活用することもできます。
また、ウェブ会議は会議内容をそのまま録画することができますので、過去の重要なウェブ会議を簡単に再現させることもできます。

かごしま「働き方改革」実践講座（県主催）は9日、鹿児島県奄美市名瀬の県大島支庁でありました。医療や建設、情報通信などさまざまな業種の人事や労務担当者ら14人が受講したのです。7月に公布された働き方改革関連法の内容や今後の施行スケジュール、実務対応、企業の先進事例などについて学んだということです。講座の前に県商工労働水産部雇用労政課の井上生馬主査は「働き方改革関連法では、施行時期は違えど長時間労働の是正や柔軟な働き方の実現などに取り組むことが求められている。県としてもその活動を支援していく」とあいさつしました。講師は社会保険労務士リーガルオフィス（薩摩川内市）の荒木真由所長です。荒木さんは、働き方改革の背景には「少子高齢化による労働力人口の減少と人手不足がある」と説明しました。一億総活躍社会の実現に向け、女性や高齢者らの労働力化の制約要因をなくすことや、国際競争力を高めることなどを目指しているとしたのです。荒木さんは、情報通信技術（ICT）などを導入して労働時間や人員、コストの削減に成功した企業の先進事例も紹介しました。

2台のロボットが荷物を積んだ台車に向かい、両側から挟んで目的地まで運んでいく―そんなデモンストレーションを、NECが年次イベント「C＆Cユーザーフォーラム＆iEXPO2018」（11月8～9日、東京国際フォーラム）で公開します。ロボットはタブレット端末で遠隔操作し、通路の状況などに合わせて動かせるというものです。搬送目的に開発したロボットの試作機で、両側から荷台を挟むことで、さまざまな大きさの台車に対応しています。小型のため、ロボット用に広い通路を用意しなくても移動できるのが特徴で、物流センターや倉庫での利用を想定しているということです。7日の内覧会で披露したデモンストレーションでは、1台目が荷物を目指して動き始めると、離れた場所にいた2台目もそれを追いかけるように動き出しました。荷物からある程度の距離まで移動すると、タイミングを合わせて方向転換し、ぴったりと荷物を挟んで進んでいったのです。まるで仲の良い兄弟が荷物を運んでいるかのようでした。

コンピュータ製品開発や販売、要望に応じた受託開発などを行っている企業が「株式会社クレアビジョン」です。
この企業のテレワークは2008年に会社を設立し、その設立当初から在宅勤務制度を策定しています。
そして2015年には地方にUターンした社員や育児をしている社員が常態的なテレワークを開始して在宅勤務制度を就業規則に規定しました。
また、常態的なテレワークは週に5日間出社できない社員にだけ適用されており、出社は月に1～2回くらいで残りは全てテレワークになっています。
それに、モバイルワークでは全ての社員にノートパソコンを支給して社内ネットワークにはVPNで接続しています。
このようなテレワークを導入した効果は様々なところで実感されており、2011年の東日本大震災ではテレワークによって業務に支障が出ることがありませんでした。
更に男性社員が育児との両立が実現できましたし、社内業務のペーパーレス化も可能にしています。